資産性の高いマンションを所有したいとは誰しも思うはずです。
資産性＝需要とするならば、住みたい人＞物件数となれば資産性が高いエリア、マンションと言えます。
その中で分かりやすく資産性が高い物件を購入できるケースがあります。
それは「再開発」エリアです。
再開発の効果
就業アクセス、街の魅力、人口流入、子育て等行政サポートなどが街力であり需要のあるエリアとなりますが、再開発で街の魅力が向上すれば（就労含む）人口の流入が見込めます。
人口が増加すれば、住みたい人＞物件数の構図が生まれやすくなります。
具体的に再開発ではどのような効果が発生するのでしょうか。
- 駅や街が便利になり、綺麗に整備される
- オフィスビルや商業施設が建設され、入居企業やテナントが増加することで就労人口が増え、周辺に好循環が生まれる
- 就労人口が増加することにより、周辺の住宅需要が増し、賃料や不動産の資産性に好影響を及ぼす。
- 資産性向上により、エリアのブランド価値が上がる
ということが言えます。
不動産の価格上昇の裏には、建築資材・人件費高騰以外にもこういった背景があります。
例えば、かつて工場地帯だった豊洲エリアはアーバンドックららぽーと豊洲を中心に街が形成され、ここ20年で人口は5倍以上、公示価格が1.5倍以上となっております。
これらも人口数が物件数を上回り、需要が集中したことが要因だと考えられます。
よって、今後の再開発状況を踏まえ、物件選びをすることで資産性の高いマンションを所有できる可能性が増していきます。
では、現在注目を浴びる再開発エリアはどこなのでしょうか。
- 東京駅（八重洲エリア）
- 日本橋エリア
- 西新宿エリア
- 六本木エリア
- 品川駅エリア
現在もオフィスビルの建築や商業施設の開発が進むエリアとなっています。
日本にお住まいであれば、一度は耳にしたことがある地名ですが、さらに再開発が進んでいく予定です。
上記エリアで不動産を所有することが資産性の高い物件を所有する近道となりますが、ただ、再開発が進むエリアは新築物件が建築しづらいエリアでもあります。
なぜなら、開発用地を再開発事業に使われているからです。
注目度の高いエリアでは、土地があればマンションより、オフィスビル・商業施設・ホテルなどが建築さ
れ、都心になればなるほど、マンションは少なくなっていくのが現状です。
その中で、我々クレアスパートナーズでは都心部の中古物件をメインにご紹介を行っております。
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